損益分岐点分析とは何か？ 収支改善ツールとして活用する方法

「損益分岐点」を使った分析は、会社の収益力、安全性、今後の見通し などを知るうえで大変役に立ちます。当サイト（ココホレ！）では、この計算で得られるメリット、活用方法、収支改善のヒント などについてご紹介したいと思います。

1ページ目では、「損益分岐点の概要」、(計算準備のための)「固定費と変動費の分解（原価分解）」 (計算過程で出てくる)「限界利益・限界利益率の計算」、「損益分岐点売上高の計算」の解説をしました。

2ページ目では、「損益分岐点を使った改善策・ヒント」、「まとめ（総括）」を記載しました。これらのデータや指標を使って、効率の良い経営を目指したいですね。

損益分岐点とは

損益分岐点（そんえきぶんきてん）とは、「売上高と費用の額がぴったり一致する売上高 又は 販売数量」のことをいいます。つまり、売上高－費用＝利益ゼロ（プラスマイナス０）となる状態のことをいいます。

損益分岐点となる売上高（利益が０となる売上高）は「損益分岐点売上高」として示されます（利益０となる販売数量は「損益分岐点販売量」といいます）。損益分岐点売上高よりも多い売上高（売上実績）になれば黒字に、少なければ赤字になります。

損益分岐点の分析で「収支構造」がわかる

既述のとおり、損益分岐点売上高 を計算すれば、「黒字と赤字の境界線となる売上高はいくらなのか」を知ることができます。

さらに、この計算で使用する項目（変動費・固定費・売上高・限界利益など）を個別に分析することにより、自分の会社の「儲けの構造」「収支の構造」がどうなっているのかを把握できるようになります。

そして、「この固定費は削れそうだ」とか、「あの変動費は内製化（自社加工）すれば、もっとコストを下げられる」とか、「販売ルートを開拓する際は、販売単価を引き上げたい」といったアイデアも浮かんできます。

つまり、損益分岐点売上高の計算は、単に黒字と赤字の境界線を知るだけにとどまらず、「赤字にならないための対策」「赤字になったときの改善策」「売上や利益を増やすための方策」などのヒントを得るツール（道具）としても、大いに活用できます。

損益分岐点売上高 の計算方法

「損益分岐点売上高」の公式は、次のようになります。損益分岐点は、「売上高」「変動費」「固定費」の値を用いることによって求められます。

• 損益分岐点売上高
  　＝固定費÷限界利益率
  　＝固定費÷｛(売上高－変動費)÷売上高｝
  　＝固定費÷（1－変動費率）
  　＝固定費÷｛1－(変動費÷売上高)｝

この計算式で得られる数値をどのように判定（判断）するのか。… 結論を先に申しますと、固定費が少なくて 限界利益率が高ければ、損益分岐点売上高は低くなります。つまり、売上が少なくても利益が出やすい収支体質 ⇒「儲けやすい体質」であると判断できます。

逆に、固定費が多くて 限界利益率が低ければ、損益分岐点売上高は高くなり、多く売っても得られる利益が出にくい体質 ⇒「儲けにくい体質」であると判断できます。

… と書きましたが、このシンプルな言い方ではわかりにくいかと思いますので、以下の項目で「計算手順」や「用語の意味」などを説明しながら、損益分岐点売上高の活用方法をご紹介していきたいと思います。

手順①：費用を「変動費」と「固定費」に分ける

「原価分解」する（固変分解）

損益分岐点を計算するには、まず “費用” を「変動費」と「固定費」に分ける作業を行います。これを原価分解（固変分解）といいます。

変動費とは、売上の増加や減少に応じて増減する費用をいいます。例えば、材料費、商品仕入れ、外注費、販売手数料、代理店手数料、荷造運搬費、包装費、（工場の）水道光熱費 などがこれに該当します。

固定費は、売上の増減に関係なく、一定してかかる費用のことをいいます。人件費（正社員、長期雇用に相当する人員）や、地代家賃、リース料、保険料、プロバイダー費用などの運営コストなどがこれに該当します。

この原価分解（固変分解）をすることにより、各費用がどのような性質のものなのか、重要性が高いのか or 乏しいのか、増やした方がいいのか or 減らせそうか .. などが はっきりと見えてきます。

つまり、原価分解は「固定費と変動費の “見える化” 」を進める作業ともいえますね。

月次損益を「原価分解」してみる

『〇×株式会社』の 月次損益（月別の試算表、損益計算）を使って、費用を 変動費と固定費 に分解してみると、以下のようになります。

4月の例 ですと、変動費は 500+40＋60＝600万円 、固定費は 250＋50＝300万円 となります。売上原価は、全部を変動費とみなして計算しました。販売費及び一般管理費は、給料など4つの科目のみとしました。

【『〇×株式会社』の月次損益（単位：万円）】

なお、製造業の人件費（直接労務費）については、生産（売上）に応じて「パート人員を増減させている場合」や「残業時間を増やしている場合」は、その該当部分を変動費に入れた方が、より正確な値を算出できます（固定給のような一定している部分は固定費に、残業代や臨時雇用などの変動部分は変動費に分ける）。

ちなみに、月次損益を見ると「固定費は毎月一定の金額」となっていて、「変動費率（と限界利益率）は毎月一定の比率」になっていますね。実際のデータを元に作成すると、こんなキレイな数値は並びませんが、毎月の人件費や家賃など（いずれも固定費）に変化がなければ、基本的に このような規則性が現れます。

手順②：「限界利益」を算出

「限界利益」の計算式

費用を変動費と固定費に分類できたら、次は「限界利益」を求めてみると、損益分岐点の意味を理解しやすくなります。とりあえず 計算式（公式）は、以下のとおりです（単なる引き算です）。

• 限界利益＝売上高－変動費

「限界利益」とは（意味）

前述の計算式のとおり、「限界利益」とは、売上高から変動費を差し引いたものをいいます。この限界利益の中には、残りのもの、すなわち「固定費」と「利益」が含まれています。

限界利益を別の表現で言いますと、「製品や商品を販売した際に直接かかった費用（材料費や商品仕入高など）を差し引いた後の 余りの利益 + 固定費」、「売り値から原価を引いた残りの金額」という言い方もできます。

「4月収支」を図解

『〇×株式会社』の 4月収支 を例にとってみることにします。売上高が 1,000万円、変動費が 600万円 ですので、限界利益はその残りの 400万円 となります。その中には、固定費 300万円 と 利益 100万円 が入っていることになります。

限界利益は 売上総利益（粗利益）と似てる？

限界利益は、業種や業態によっては「売上高から売上原価（商品仕入高）を差し引いた後の 売上総利益（粗利益）」と 比較的近似している場合もありますが、厳密に調べるとズレもあります（異なっています）。

特に製造業の場合、売上原価の中には「変動費だけでなく固定費も入って」いますし、販売費及び一般管理費（販管費）の中にも「固定費だけでなく変動費的なものが入って」いる会社もあります。

この辺をきっちりと「固定費と変動費に分解」して限界利益を算出しないと、収支悪化の原因分析や予想収益の策定の資料として使うことができません。

つまり、いくら大ざっぱに計算するといっても、限界利益の代用品として売上総利益の数値を使ってしまうと、不正確な数値しか得られないことが多いため、あまり好ましくないといえます。

「限界利益」という和訳について

ちなみに、限界利益の意味についてですが、これは英語の Marginal Profit を和訳して “限界” 利益 と名付けられたそうです。

Marginal（形容詞）の名詞形である「Margin」を普通に訳すと「余白、余裕、差、縁、限界、最低限」という意味です。商業用語としては、もう少し突っ込んだ意味となり、「元値と売り値の開き、利ざや、マージン」という意味に変化します。

つまり、「売上から原価（変動費）を差し引いた “余白の部分”（原価以外の “利益になりうる部分” ）」といった感じの意味です。「限界」と聞くと、「ギリギリ限界」のようなイメージが先行しまいがちですが、そういう意味とは少し異なるようですね。

手順③：限界利益率（パーセント）で表示する

限界利益をパーセンテージで表す場合、すなわち「限界利益率」を求めるには、限界利益（＝売上高－変動費）を 売上高 で割れば 算出できます（％に置き換える場合は、下の式に「 ×100 (％) 」を加えてください）。

• 限界利益率＝限界利益÷売上高
• 　　　　　＝(売上高－変動費)÷売上高
• 　　　　　＝1－変動費率
  
• 　　　　　＝1－(変動費÷売上高)

また、限界利益率は、『1－変動費率』の式でも求められます。変動費率は、売上高に占める変動費の割合ですので、変動費÷売上高の式で求められます。

「限界利益を算出して 売上高で割って求める」か、「先に変動費率を計算して 次に引き算で求める（1－変動費率）」か だけの違いです（実質的には同じです）。

限界利益率が高い会社＝「儲かる体質」

限界利益率が高い会社なら、「材料費や商品仕入れなどの変動費の（売上に占める）割合が少ない」ということになりますので、売上が増えれば増えるほど利益が増えやすい体質であるといえます。

材料や商品の仕入れがない「サービス業」などは、このタイプの会社が多いようです。IT関連の企業が「売上が増えた時にボロ儲け出来る」（多額の利益を得られる）のは、まさにこの「限界利益率が高い＝変動費率が低い（変動費が少ない）」ことに起因しています。

ただし、これらの売上を支えているのは、プログラマーなどの優秀な人材ですので、固定費負担（人件費、事務所家賃）が大きい会社も多く見られます。

こういう会社（限界利益率が高い、相応の固定費負担がある）の売上が落ち込んだ場合は、固定費負担が重くのしかかってきます。賃料の安い事務所に移転、役員報酬＆給与カット、人員削減など、固定費の大幅削減が急務となります。

限界利益率が低い会社＝「儲かりにくい体質」

逆に、限界利益率が低い会社は、「材料費や商品仕入れなどの変動費の割合が多い」ということになりますので、売上が増加しても、利益は少しずつしか増えません。つまり、やや儲かりにくいとも言えます。

材料仕入＆外注費の多い製造業や、商品仕入の多い販売業（卸売業・小売業）は、「限界利益率が低い＝変動費率が高い」会社が多いですね。

ただし、製造業の場合は、会社にノウハウを蓄積しているなど、「オンリーワン」の技術を持つ企業も結構あるため、限界利益率が低いからといって否定されるものではありませんね（こういう場合は、同業他社と比較することにより、本当の収益体質が見えてきます）。

手順④：損益分岐点売上高を算出

損益分岐点売上高を求めるには、固定費を限界利益率で割ると求められます。②と③ の式を使うと、計算式（公式）を作れます。

冒頭でも少し触れましたが、損益分岐点売上高は「売上高と費用の額がぴったり一致する売上高」「利益がプラスマイナスゼロとなるための売上高」を求めるための公式になります。

• 損益分岐点売上高
  ＝固定費÷限界利益率
• 　＝固定費÷｛(売上高－変動費)÷売上高｝
• 　＝固定費÷（1－変動費率）
• 　＝固定費÷｛1－(変動費÷売上高)｝

この計算式を使えば、どれくらいの売上高を確保すれば収支トントン（利益ゼロの水準）になるのかが判明します。また、その計算や、計算に使った数値を元に「収支悪化の原因分析」や「収益アップのための対策」などを検討することもできます。